カードローン申込時の年収欄で嘘をついたらどうなるの?

カードローンの申し込みをするときにどうしても気にしてしまう項目の一つが「年収」ではないでしょうか。

カードローン各社のWEBサイトを見ても年収に関する記載が必ずあるくらい、審査する側にとっても重要な項目です。審査を少しでも通りやすくするために、年収をごまかしたくなる気持ちもあると思いますが、結論から言いますと、年収をごまかしても良いことは一つもありません

ここでは嘘の年収を記載した場合にどのようなことが起きるのかを解説していきたいと思います。

カードローン業者は年収の低い人にお金を貸したくないわけではない

嘘の年収を記載したらどうなるのか?ということを解説する前に、カードローン業者側の気持ちを考えてみましょう。カードローン業者はきちんと返済の期日までにお金を返してくれる人にお金を貸したいと思っています。

たとえ年収が高くても、これまでに何度も長期延滞していたりするような信用情報の良くないお客さんにはお金を貸したくありません。逆に年収が低かったとしても、これまできちんと期日を守って返済しているようなお客さんのほうが信用は高く、カードローン業者はこのような信用のおけるお客さんにお金を貸したいと思っているのです。

年収は審査項目の中でも最も大切な要素の一つですが、金融機関は当然お客さんの年収を知ることはできず、自己申告に頼るしかありません。後述しますが、自己申告の年収で嘘をついてもほぼ間違いなく見ぬかれます。お互いの信用を元にお金を貸し借りするわけですから、「正直な申告の大切さ」をこのあとの解説で理解してもらえたらと思います。

年収をごまかした場合どうなる?

そもそも年収を偽ることができる状況はそう多くありません。多くの場合は「収入証明書」の提示を求められるからです。年収をごまかしたとしても「収入証明書」であっという間にバレてしまいますので、申込者としては年収を偽ることにメリットはありません。

しかし、世の中には「収入証明書不要」のカードローンというものが存在します。この場合、年収は完全に自己申告のみになりますので、こういった場合につい年収を偽ってしまうケースが多々あります。

では、こういったケースで年収を偽った場合にどうなってしまうのでしょうか?

嘘の年収を申告したら必ずバレるものと思いましょう

収入証明書が不要な場合ですと審査側は申込者の年収を把握する術がないかと思うかもしれません。少しくらいごまかしても審査に有利になるなら・・・という軽い気持ちで多めの年収を申告してしまう人も多いと思います。

しかし!相手は審査のプロフェッショナルです。例えば上場企業や知名度の高い企業にお勤めの方であれば、申込時に申告する勤務先や年齢、勤続年数などを基に、過去の利用者データからある程度の年収を推測することができるのです。

また、地方の個人経営や中小企業、知名度の低い会社で働いている人でも、役職や勤続年数、勤務先の従業員数などと過去の利用者の統計データから、おおまかな年収を想定したうえで審査が行われます。審査側が想定している年収から大きく外れた数字を申告された場合、業者としては「疑わしい・・・」と思わざるを得ません。その場合、収入証明書不要のカードローンであっても、収入証明書を求められることになりますので間違いなくバレてしまいます。

年収をごまかしていたことがバレた場合どうなるの?

年収に限らず、その他の項目に関しても自分の情報を偽っていることが発覚した場合には、その金融業者内のデータベース内で「虚偽報告者」として登録され、今後一切その業者から借りることができなくなってしまったり、JICC、CICなどの指定信用情報機関に「審査不可」の履歴が残ってしまいます。

また、まれに年収などをごまかして審査を通過することがありますが、その後虚偽が発覚した場合には一括返済を求められる場合もありますので、審査時に嘘をつくリスクは非常に高いといえます。

まとめ

カードローンのような無担保でのお金の貸し借りは信用が全てです。年収をごまかしたい気持ちはとてもわかりますが、一度傷ついてしまったカード会社からの信用を回復するのは容易ではありません。人と人との信頼関係と同様ですね。

なお、年収200万円以上、2年以上の勤続年数が、(金額にもよりますが)審査が通るひとつの目安と言われています。変な疑いをかけられぬよう、正直に申告するようにしましょう。